「老後はお金がかかる」は本当か？数字で見てみよう
「老後には月◯万円必要」
「年金じゃ足りない」
よく聞く言葉ですが、実際いくら必要なのか？なかなか自分に当てはめて想像するのは難しいですよね。
今回は、総務省の家計調査データをもとに、老後の生活費を現実的な数字で解説していきます。
総務省データに見る「老後夫婦2人世帯の生活費」
総務省「家計調査報告（家計収支編）」によると、夫65歳以上・妻60歳以上の無職の夫婦のみ世帯の平均支出は以下の通りです。
| 費目 | 月額（円） |
|---|---|
| 食費 | 66,000 |
| 住居費 | 13,000 |
| 光熱・水道 | 20,000 |
| 保健医療 | 15,000 |
| 交通・通信 | 28,000 |
| 教養娯楽 | 20,000 |
| その他（交際費・日用品など） | 61,000 |
| 合計 | 約22〜24万円 |
※住居費は「持ち家」前提で低めになっています。
単身世帯の生活費は？一人でも月15〜18万円は必要
一人暮らしの高齢者（無職）の平均支出も見てみましょう。
| 費目 | 月額（円） |
|---|---|
| 食費 | 40,000 |
| 住居費 | 12,000 |
| 光熱・水道 | 13,000 |
| 保健医療 | 10,000 |
| 交通・通信 | 13,000 |
| 教養娯楽 | 13,000 |
| その他 | 50,000 |
| 合計 | 約15〜16万円 |
「年金だけで足りるの？」月の赤字を見てみよう
老後の収入の中心は公的年金。夫婦世帯の平均的な年金収入は約21万円と言われています。
- 支出：約23万円
- 収入：約21万円
→ 月2万円の赤字 × 12ヶ月 = 年24万円の赤字
これが「老後2000万円問題」の元になった数字です。
住居費が高い人は要注意！老後でも家賃は重くのしかかる
家計調査の前提は「持ち家」ですが、以下のような人は注意が必要です：
- 賃貸で老後を迎える予定の人
- 子どもが独立した後に住み替える人
- 住宅ローンが定年後も残っている人
都市部なら月8〜10万円の家賃も珍しくなく、生活費は30万円超えになることも。
住居費をどう抑えるかが老後設計のカギです。
医療・介護費は想像以上に大きい
高齢になると増える支出の筆頭が医療・介護費。以下は一例です。
- 健康保険の自己負担（70歳以上は原則1〜2割）
- 持病の通院・薬代（月1〜2万円は普通）
- 介護が始まると1ヶ月5〜15万円の負担も（施設利用時）
→ 元気なうちは問題なくても、後半で急に支出が増えるリスクがあります。
必要額は「自分の生活スタイル次第」で変わる
「老後には月25万円が必要！」という言葉を鵜呑みにするのではなく、自分の生活レベルに合わせて試算することが大切です。
例えば：
- 住居費ゼロ、車なし、交際費も少なめ → 月18万円でも可能
- 旅行・趣味・交際費を重視 → 月30万円必要になることも
今からできる「老後支出のコントロール法」
老後を見越して、今からできる対策はこちら：
- ✅ 家を買う or 実家を活用して「住居費ゼロ」を目指す
- ✅ 健康管理を徹底して医療費を抑える
- ✅ サブスクや通信費などの「固定費」を最適化
- ✅ モノを減らして家の維持費・物欲を減らす
- ✅ 副業やスキルアップで「ゆるく稼ぐ力」を身につけておく
まとめ：老後の生活費は「準備と見直し」でコントロールできる
老後の生活費は「いくらかかるかわからない…」と不安になるものですが、
実際の支出は自分のライフスタイルで大きく変わります。
- 年金＋αの収入を作る
- 固定費を減らして生活費を圧縮する
- 医療・介護の備えも忘れずに
この3つを意識して準備していけば、老後資金の不安はぐっと小さくなるはずです。
未来の自分に安心を届けるため、今から少しずつ行動していきましょう！
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